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研究者の育児と仕事について研究する中嶋先生に、ワークライフ・インテグレーションとは何か、聞きました。

研究者の育児と仕事について研究する中嶋先生に、ワークライフ・インテグレーションとは何か、聞きました。

~大阪商業大学 公共学部 中嶋貴子先生~

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研究者は研究だけでなく研究予算の獲得や膨大な事務といった研究の周辺業務のほか、学生指導、大学固有の仕事(入試対応や各種委員会など)、地方公共団体や政府での学術有識者や審議委員としての専門的な知見提供なども抱えて多忙です。そのような中で充実した人生を歩むには、「仕事か生活か」を選択する「ワーク・ライフ・バランス」ではなく、「仕事✕生活」で相乗効果を生みだす「ワークライフ・インテグレーション」が望ましい―。研究者の育児と仕事をめぐる諸問題についてのリサーチが研究テーマの一つである大阪商業大学の中嶋先生はそうおっしゃいます。

周囲にロールモデルがいないと将来の姿が見えにくいかもしれません。けれども、育児中の方も学会に参加しやすくなるよう規定が整備されるなど、多くの先人方の努力により、研究者、特に女性研究者を取り巻く環境は少しずつ改善されてきました。あなたが研究者になる頃は、どのような未来が待っているでしょうか。研究者というキャリアを考える際の参考になればうれしいです。

不安定な雇用と育児期が重なりがちな若手研究者

中嶋先生ご自身も、大学院在学中に2度出産した経験を持つ。「それぞれのライフステージで出会った周囲の方にたくさん助けていただきながら研究を続けられています」
リケラボ編集部撮影

── 「研究者のキャリアと生活」というテーマで提言をされた中嶋先生ですが、本日は特に若手研究者の方にフォーカスを当ててお話を伺えればと思います。

中嶋:研究者の仕事と生活の実態は他者からはみえにくいものです。例えば、大学教員は、「いつも忙しそう」と研究者以外の方にも認知していただいていることは、これまでの実体験からも感じます。では、なぜ「忙しい」のか。実は、今の若手研究者をめぐる雇用環境は非常に不安定で、終身在職権(テニュア)を取るまでは任期のある仕事や短期間の研究財源でキャリアをなんとかつなぐ方が多い状況です。

── 不安定な雇用環境の中で、将来の安定のために、かなり無理をしてでも研究成果を出したいとみなさん頑張っておられる。

中嶋:私は社会人を経て27歳で大学院に進学しましたが、学部から進学した場合であっても、若手研究者としてキャリアを積む20代後半から40代は、雇用の不安定な時期と結婚、出産、育児といった生活に大きな変化をもたらすライフイベントと重なりがちです。研究職の場合、自宅から通勤可能な大学等の研究機関でポストを得られるチャンスが少ないため、既婚の場合、単身赴任や長距離通勤をしている方、非常勤講師の掛け持ちで遠方の複数の大学へ出勤されている方もあります。

── 研究成果へのプレッシャーがあることに加え、長距離通勤やワンオペ育児をこなすことは、肉体的にも精神的にもかなり過酷なことです。

中嶋:特に、博士課程の学生や研究員など非正規雇用の研究者は社会保障や研究者を対象とした支援対象に該当せず「社会的にあいまいな立場」として支援からこぼれ落ちやすい位置付けにあります。アカデミアは社会の中ではやや特殊な業界です。私たちの研究結果によれば、大学や研究所に属している正規雇用の研究者であっても「研究室」という外から研究者個人の実態が見えにくい組織体系が一因であると考えられます。そのため、支援を求めて自治体に相談をしても、実情を理解してもらうのはなかなか難しいという事情があります。結果として若手研究者個人、ないしは家庭内で問題を抱え込んでしまうことになります。

── 企業では制度がかなり整い、男性の育児休暇取得率を上げよう、という段階にまで来ていますよね。大学等(アカデミア)では支援がなかなか進まない理由はどこにあるのでしょうか。

中嶋:研究者のキャリアを重視して育休を取らずに乗り切る方もいますが、そもそも妊娠・出産を経た女性教員や育休を取得した男性教員がいる大学がまだまだ少ないうえに、そもそも女性教員数自体が大学教員の割合上、少ないといった理由が挙げられます。教員が育児休業を取得した前例がない大学の場合、育児休業制度があったとしても、実際の運用については、申請者本人がゼロから制度の運用について検討や開拓を求められるケースも少なくありません。

また、研究室によっては「研究に100%献身してこそ一人前」「男が育休を取得するのか」といったアンコンシャスバイアスや育児・キャリアに対する意識の世代間ギャップが大きく、今後のキャリアやポストに及ぼすことを懸念して、各種の支援制度が使いづらい雰囲気があるといった声も聞かれました。

「ワークライフ・インテグレーション」で一人ひとりが歩みたい人生を実現できる世の中に

── 研究者を目指そうとしても、働く環境の厳しさから断念せざるを得ない人はまだまだ多そうです。

中嶋:ただでさえ研究や校務といった「仕事」を続けながらの妊娠・出産・育児は心身の負担も大きいうえに、所属する組織や社会のしくみがさらにキャリア形成と子を持つ生活の両立へのハードルを上げています。

このような問題を解決する提言の一つとして、私たちの研究調査にもご協力をいただいた同志社大学の中村艶子先生らが研究されている「ワークライフ・インテグレーション(※1)」という考え方を紹介します。当事者が孤軍奮闘で乗り越えていた状況から、社会の一員として包摂され、大学や企業などの勤務先だけでなく、多様な機関・地域など、社会全体のさまざまな支援を活用したり、連携することによって問題を解決するイメージです。

「ライフワーク・インテグレーション」で扱う課題は女性特有の問題だけではなく、ご自身のメンタルヘルスや家族の通院・介護も含まれます。一人ひとりが望む心身の状況や選択が可能な環境にあることを「Well-being(ウェルビーイング)」と呼びます。自分の生きたい人生をどのように実現するか、年齢や性別を問わず生き方全体について考えます。

※1 ワークライフ・インテグレーション:「仕事」と「生活」どちらかではなく、それらを統合して両方が相乗効果をもたらし、より充実した幸福感のある生き方を目指す考え方。(参考文献:平澤克彦・中村艶子(編著)『ワークライフ・インテグレーションー未来を拓く働き方―』ミネルヴァ書房、2021年)

── 一人ひとりが自分の希望する生き方を選べるようになることが大切、と。

中嶋:そうです。一人ひとりが希望するライフプランは異なりますから、個人のキャリアやライフを他者から押しつけられるべきではありません。キャリアとライフの二項選択から、両者を統合しながら自分が歩みたい人生を選ぶために、「ライフワーク・バランス」から「ワークライフ・インテグレーション」へと発展してきました(※1詳細は平澤・中村2021参照)。

例えば、研究者と一口に言っても目指すキャリアはさまざまです。国際誌に論文が掲載され著名なポジションを目指す、働きながら学位の取得を目指す、民間企業で働いた後にアカデミアに戻る、子育て中は育児に専念する――。研究者一人一人が望む働き方や目指す研究成果の社会貢献の形は違っていても、そのどれもが尊重されるべきものです。

そうなるためにも、多様なキャリアの選択を認め合える社会が望ましく、その実現のために多様な働き方や生き方の選択が非難されない風土をつくることが重要だと感じます。

まずは社会にワークライフ・インテグレーションの認識が広まることが、社会包摂と一人ひとりのウェルビーイング達成のための第一段階です。

若手研究者の支援・雇用のヒント

── 多様な生き方の選択が受け入れられる風土形成のために、若手研究者を支援・雇用する立場の方に求められる認識のアップデートはありますか。

中嶋:優秀な研究者の流動性が高まり、人材獲得の競争が国際化しています。そのような中で、ワークライフ・インテグレーションが実現しやすい環境かどうか、前例があるかどうかは、特に理系の研究室選びにおいては今後重視されるのではないでしょうか。

発展する社会や組織には、多様な人々による「共通価値の創造」(Creating Shared Value)が必要だと言われています (※2)。

※2 「共通価値の創造」(Creating Shared Value)は、2011年にマイケル・ポーターとマーク・クラマーが発表した論文において、企業が社会的な課題に対し事業を発展させる契機と捉えて取り組むことにより、新たな「共通価値」を生み出すことが、企業の競争優位性を高めるだけでなく、社会全体の利益にもつながるという考え。(参考文献:Michael E. Porter & Mark R. Kramer “Creating Shared Value,” Harvard Business Review, January-February 2011.)

現在は人々の生き方の選択も多様化し、コロナ禍を経て、所得よりも働きやすさや余暇を重視する方向へシフトするような価値観の変化もみられます。例えば育児のしやすい地方に移住してオンラインで仕事をするなど、従来の型にはまらないキャリアを実践されている方もあります。また、皆が結婚・出産・育児を経験することは当然ではないし、家族の形も同性婚や里親制度などもあり多様です。

── あまりにも多様で、どのように支援していいか分からないという声もあるようです。

中嶋:妊娠出産で例えるならば、妊娠ならば不妊治療や安定期といった個人のプライバシーや介護など家族のパーソナルな問題については、それらを他者に告知するにはそのタイミングが非常に難しく、個人にとっても高い心理的ハードルがあることを、まず周囲の方がご理解いただければと思います。中には研究者としてのキャリア形成上の悩みを抱えていたり、不利益を受けないようになかなか周囲に悩みを話せない方もいるでしょう。

それぞれが抱えている事情に踏み込まず、かつ理解される寛容な風土が大切です。例えば、誰もが理由を告げずに取れる「イベント休暇」のような制度があれば、子供の運動会で休む人も自分の通院で休む人も平等に休暇が取れますよね。

── そういった制度は増えていると聞きますが……。

中嶋:制度は作って終わりではなく、気軽に使えることが重要です。例えば、保育所の送り迎えをするお父さんの割合は、私自身が子供を保育園に送迎していた5年間だけでも非常に増えた印象がありました。そこには在宅勤務やフレックスタイムのようなワークスタイルが広く浸透したこととも相関があるでしょう。

意図しない健康や家族の問題は誰にでも起こる可能性があります。マネジメントする側は、研究者がいつでも心配なく働けるよう制度を整えるだけでなく、ぜひ利用率が高まるような制度運用や活用をうながしてみてください。

ワンストップ相談で支援につながるしくみづくり

── おっしゃるとおり、自治体や民間による支援やサービスがあったとしても、研究や生活に追われている最中に探しだし、利用できるまでの道のりは険しいです。

中嶋:1カ所で相談すれば多様な支援へとつながる「ワンストップ相談窓口」が理想ですね。私たちの研究にも協力いただいた東京科学大学(旧東京医科歯科大学発の「 BANSO-CO (ばんそうこう) 」はすきま時間で気軽に専門家に相談できるカウンセリングサービスです。これは、研究者に限らず誰でも利用できるオンラインサービスで、個人でも法人でも利用が可能です。臨床心理士などメンタルヘルスの専門家「ばんそうメイト」やキャリアコンサルタント、ファイナンシャルプランナーなどその他の分野の専門家「スポットメイト」が、お話を伺う中で、必要があれば、地域の行政窓口や公的な支援情報、医療機関の紹介など、相談内容に応じて必要な対応情報を提供してくれます。

BANSO-CO創業メンバーの伊角さんは、中嶋先生の大学院時代の同級生。「当時の仲間と研究を続けられることを嬉しく思います。育児に追われながらも研究を諦めなくてよかったです」
画像提供:BANSO-CO

特筆すべきポイントは、研究者という特殊な状況を理解したカウンセラーが在籍していること。研究者ならではのちょっとした、けれども誰にも共感されづらい困りごとを受け止め、解決につながる方法を提案してくれます。

「相談内容から探す」のページで、その他>アカデミア対応可 を選ぶと、研究者の生活を理解したカウンセラー(ばんそうこうメイト)に相談できる
画像提供:BANSO-CO

2024年9月からは、不妊治療(妊活)に特化したサポートも開始。7割以上の人が精神的負担を感じているという不妊治療。メンタルヘルスケアを受けた人は妊娠率が約25%アップしたとのエビデンスが海外では示されており、日本でも不妊治療中のカップルに支援を届けエビデンスの構築を目指している。
画像提供:BANSO-CO

育児中でも学会に参加しやすい制度づくり

── 研究者にとって、学会は重要なイベントです。けれども育児中だと、学会参加のハードルが高いと耳にします。

中嶋:安心してください。以前と比べ、かなり環境は変わってきました。学会に子どもを連れていく費用を研究費から支出できるようになったり、無料の託児サービスを設けたりする学会も増えています。私も登壇した2024年9月に大阪で開催された日本ロボット学会も、そのひとつでした。

日本ロボット学会での事例を紹介します。


2024年9月に大阪工業大学梅田キャンパスで開催された日本ロボット学会(以下、ロボット学会)では、オープンフォーラムとして「だれもが自分らしい道を進めるように~育児と研究のワークライフバランス~」が開催されました。開催の経緯と感想、そして託児サービスやお子さんを連れての学会参加について、関係者の方々に伺いました。

取材協力

  • 日本ロボット学会(RSJ) オープンフォーラム関係者のみなさま
  • 瀬戸文美 先生:東北大学工学研究科 ロボティクス専攻  学術研究員/ロボット学会理事(事業担当) *1
  • 内山瑛美子 先生:東京大学大学院 工学系研究科 機械工学専攻 助教 *2
  • 菅原雄介 先生:東京科学大学 工学院 准教授 *1
  • 槇田諭 先生:福岡工業大学 工学部 准教授 *2
  • 金崎朝子 先生:東京科学大学 情報理工学院 准教授 *3
  • 大西祐輝 先生:千葉工業大学 未来ロボット技術研究センター(fuRo) 上席研究員*2

*1:日本ロボット学会 ダイバーシティ推進委員会
*2:日本ロボット学会 若手・学生のためのキャリアパス開拓研究専門委員会(ろぼやん)
*3:画像の認識・理解シンポジウム(MIRU)2024実行委員会 ダイバーシティ・ワークライフバランス委員長

▍育児と研究についてロボット学会でフォーラムを開催した経緯

内山:自分が出産してみて、男性は妊娠・出産・育児について知る機会がほとんどないことに気づきました。ロボット学会はこれからライフイベントについて考える若手の男性研究者も多く、試しに学会誌で特集を組んでみました。すると思わぬ大反響を得て学会でもフォーラムを開催しました。当事者のほか、当事者をサポートするために聴いてくださる方、あるいは将来当事者になる可能性のある方も対象として想定しました。

菅原:私も体験談を寄稿したのですが、読者から感想のメールをもらったのは初めての経験でした。

▍ワークライフ・インテグレーションという考え方について

瀬戸:『ワーク・ライフ・バランス』というと、本当は100%やりたいのにどこか折り合いをつける印象がありました。ワークとライフは明確に割り切れるものでもなく、相乗効果をもたらす可能性もあるんじゃないかな、と思っていたので『インテグレーション(統合)』という表現はとてもしっくりきました。

▍2024年のロボット学会での、100%学会負担の託児サービス提供について

瀬戸:託児サービスは2023年からスタートし、今年度も継続して実施しました。女性研究者だけではなく、ご夫婦ともに学会員であったり、配偶者のライフイベントのために男性研究者が利用されたりというケースもあり、託児サービスを通して学会参加への平等性を提供できたのではと思います。また、学会参加のたびにワンオペで育児をせざるを得ない配偶者の負担軽減にもつながりました。

▍託児サービスを利用した感想

内山:いつも配偶者に負担をかけられないので、4歳、2歳、0歳の3人(!)の子どもと東京から参加しました。もし可能なら、他の参加者に同行してもらうと移動がずいぶんと楽になったと思います。空き時間に託児室で授乳したり子どもと周囲を散歩できたりと、まさにワークとライフが融合した時間を過ごせました。オンラインで参加できる学会も増えましたが、やはり現地で得られる情報量にはかないません。今後も託児サービスを活用して学会へ参加します。大学から支援いただけるのは規定上、子どもの旅費のみで宿泊費は出ませんでした。同行する子どもの数は(宿泊費が不要な)1人を想定しているのかなと考えられます。2人以上も想定していただけるとより使いやすくなると思いました。

▍これまで、お子さんを連れて学会へ参加した経験について

① お子さんと2人で学会に参加

槇田:2人目の子供が生まれ、配偶者の負担を考えて上の子を連れて学会へ参加しました。初めて連れて行ったのは4歳の頃。夜ホテルで『家に帰りたい』と言うので困りましたが、回数を重ねるごとに慣れていきました。自分の登壇するセッションや興味ある演題だけ聞けたらOK、と参加レベルを下げると、気負わず子連れでも楽しめます。小学校に上がると平日は学校があるので、今思うと親子2人で過ごせた機会でした。

② ご夫婦とお子さんで学会に参加

菅原:夫婦で同じ分野の研究をしていると参加する学会も重なります。子どもが2歳の時、会場だった東北大学で保育施設が開設されたのが託児利用のきっかけです。夫婦で客員教員としての台湾での3週間に渡る滞在の際も、地元のシッターさんや現地在住の日本の方に託児を依頼しました。今子どもは小学校4年生。平日は祖父母と留守番、週末なら連れて行くといった具合です。託児を使わなくても、会場の端に子どもたちが集まって遊んでいます。

一歩ずつ歩みを進めれば世界は広がる

── 研究者の労働環境についての研究を通して社会に伝えたいのは、どんなメッセージですか?

中嶋:次世代の人たちがより楽しく、その方らしく前向きに研究できる世の中になることを願って、私たちは科学的に調査研究を進めています。これまでに提示されたキャリアパスや生き方もほんの一例であって、絶対的な正解はありません。この記事が「自分はどんなふうにキャリアを積もうか、どういうライフプランを歩もうか」と考えるきっかけになればいいなと思います。

私の経験では、子育ては非常に人生を豊かにしてくれる貴重な経験で、研究者にとっても研究のヒントや新たな視点を得る機会になるでしょう。国際公共政策の視点から、NPO、市民社会を主な研究対象としてきた私の立場ですと、自分の子供が受けている現在の教育や育つ社会の実態や環境を知ることは、研究に対する視野や問題意識を発展させる機会になっているほか、数年後に入学する大学生の姿を知るためにも非常に学びになります。子育てに限らず、ライフステージ上の全ての経験がプラスになると感じています。

研究者として歩むスピードは人それぞれです。研究や子育てに限らず、今やりたいと思うことはやってみて、困ったら周囲にぜひ助けを求めてほしい。信頼できる人に困り事を伝えるのが改善の一歩、困りごとの渦中にいると焦るでしょうけれど、理解してくれる人は必ず存在します。

自分の弱いところも強いところも色々見せて、共感してくれる人のサポートを受けながら一歩ずつ進めていけば良いと思います。あきらめず、あなたの思うウェルビーイングを目指してください。心から応援しています。

中嶋貴子

博士(国際公共政策)
大阪商業大学 公共学部 准教授
大学卒業後、在住外国人相談員として勤務。その後、大阪大学大学院国際公共政策研究科にてNPOの経営と財務的課題を研究。以来、公共政策におけるNPOの経営的課題を中心に、NPOの社会的役割や市民と地域に関する研究、寄付の研究などに取り組んでいる。2017年4月より現職。大学院在学中の出産育児、コロナ禍による在宅勤務の経験から研究者の育児と仕事をめぐる諸問題の研究を始める。
※所属などはすべて掲載当時の情報です。
https://ouc.daishodai.ac.jp/profile/educational_research/teacher/public_affairs/post_130.html

リケラボ編集部

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